（５）日本の放射線機器／フィルムビジネスへのメリット 　遠隔放射線診断システムとともに、放射線装置導入の普及が進めば、機器ビジネスやフィルムビジネスへの波及効果が生じることが考えられる。クラスC／D病院の放射線機器導入率は必ずしも高くなく、中長期的にはその需要拡大が期待されるが、本遠隔放射線診断モデルの普及がその契機となることを目指す。現状、放射線装置がなく検査ができていない、放射線装置があってもデジタル化されていないというケースがあり、そうした背景からは、X線装置やCT等の新設、デジタル化機器（CR等）の導入、原本データ管理のためのフィルム需要等を見込んでいる。