当初の予想に反し、事業開始時点（2014年当時）では依然ミャンマー国内での通信インフラの脆弱さは改善されておらず、専用回線の敷設を事業期間内に終えることが困難であると分かった。そこで代案として日本メーカー製の大容量データ送信システムを利用し、マンモグラフィのデータのやり取りを日本国間と行えるように整備した。ただし、ごく最近になり衛星回線システムが整備されたり、国をあげてインターネット回線そのものの整備が進められていたりと通信インフラ環境は今後大きく変化されることが想定されている。通信環境整備は今後のプロジェクトにとっても非常に重要なポイントであり、引き続き検討が必要であると考えている。